産後クライシスを回避する方法の一つに夫婦が協力して育児を行うことがあります。男性が産後の女性の状態を理解することは、妻のストレス削減にも繋がります。
夫婦で協力して育児をすることは、夫は仕事に対する妻の理解を得られるでしょうし、妻も子育ての負担やプレッシャーが軽くなることでストレスが減り、お互いにWINーWINの関係が築けるでしょう。
あるデータによると夫婦の会話が1日に30分以上ある夫婦は夫婦の方が良いと言われています。これができたら産後の夫婦関係の悪化もも防げるはず。
夫婦で協力して育児を行うためには女性だけではなく男性も育児休暇をとっても良いのでは？
これからの社会、男性も女性も同じように仕事も育児もするべき。夫婦が協力して育児を行うことで産後クライシスも回避することができます。
男性が育児休暇を取ることはデメリットよりもメリットの方が大きい。
そこで今日は男性の育児休暇について、気になる点を考えてみましょう。
目次
育児休業給付金とは
休業給付金とは一歳未満の子供の育児のために育休を取ったパパやママにお金がもらえる制度です。どのくらいの給付率かと言うと、給料の67%、半年以降は給料の50%が給付されます。
- 育児休業給付金は育休中の男性にも支給されます。
- 夫婦で育休を取得した場合、夫、妻、どちらにも育児給付金が支給されます。
- 育休中の社会保険料は免除、雇用保険料も発生しないため、手取り賃金で比べると、最大８割が支給されます。
政府が2020年までには13%の男性の育児休暇取得率を目指していることもあり、給付金が拡大した今だからこそパパが育児休暇を取るチャンスとも言えます。
平成26年3月まで50％だったのが、平成26年4月以降は67％に育児休業給付金が引き上げられました！
育児休業のメリット
家庭の安定
パパが育休をとることによりママの負担が軽減されて精神的にも安定します。 そして夫婦で協力して育児を行うことにより夫婦の絆が深まります。奈良に第二子以降を出産しやすい環境が生まれます。
仕事への影響
育児休暇を取ることによりオンとオフのメリハリがつき生産性が上がるでしょう。育児の経験が仕事にいかされることも考えられます。
一定の期間仕事を休むため、他の誰かに外を頼まないといけない状況か必然的に起きてきます。そうなった場合情報を共有化するためチームワークが高まります。
自分が動かなくても仕事ができる環境を生み出そうとするため、 自分はもちろんチームメンバーの成長にもつながります。
女性がイキイキと仕事ができる
結婚しても共働きをする家庭が多くなった今、男性の育児休暇取得によって、家庭と仕事の両立がしやすくなります。
今以上に女性の活躍の場が広がるでしょう。企業にとっても女性のきめ細やかな心配りが仕事にも発揮できることで良い影響を与えます。
育児休業のデメリット
収入に対する不安
しばらく仕事をお休みする時一番気になるのが経済面です。育児休業給付金があるとはいえ、子供が生まれて育児にもお金がかかるため、今までと同じようにというわけにはいきません。
どのくらい育休をとるのか、妻と二人で撮るのか、別々も期間に取るのかなど、事前の計画が大切です。
男性が育休をとることへの認知度の低さ
日本では男性が育休を取ることはまたメジャーではないため、少し年代の高い上司などからは、理解されないかもしれません。
また、休暇取得後、自分のポジションは他の人に変わっていたなど職場復帰がうまくいかないことも考えられます。
まとめ
これからの社会、男性も女性も同じように仕事も育児もするべき。夫婦が協力して育児をすることで産後クライシスも回避できます。
男性の育児休暇はデメリットもありますがメリットの方が大きい。なぜなら男性が育児に参加することにより夫婦の絆が深まり、育児の経験が仕事へも良い影響を与えるからです。
行政のサポートを利用すれば収入の不安も乗り越えられるはず。産後の赤ちゃんの成長を主に見守る一瞬の時期は育児休暇を利用して楽しみましょう 。
今日も最後までお付き合いいただきありがとうございます。
